レーダーなしのF-35納入はもはや仮説ではない
米軍は、少なくとも6機の海兵隊向けF-35B戦闘機がレーダー未搭載のまま受領されたことを確認した。これにより、これまで浮上しつつあった懸念は、Joint Strike Fighter計画の近代化遅延が生産にどれほど深刻な影響を及ぼしているかを示す公式な証拠となった。今週の上院軍事委員会の公聴会で、この事実を明らかにしたのは、F-35統合計画室の責任者である海兵隊中将Gregory Masielloだった。
欠けている部品は些細なサブシステムではない。該当する機体は、F-35の広範なBlock 4アップグレード計画に関連する次世代レーダー、AN/APG-85と結び付いている。このアップグレード一式は、全型式にわたって能力を拡張することを目的としているが、すでにコスト増とスケジュール遅延と結び付けられてきた。今回のレーダー問題は、そうした問題が書類上や計画段階を越え、実際に納入される機体の物理的状態にまで及んでいることを示している。
この変化の意味は単純だ。納入は通常、プログラムが前進している証拠と見なされる。中核センサーをまだ欠いた機体を受け入れることは、将来構成に不可欠な要素が準備できていない一方で、生産ラインは動き続けていることを示唆する。それは機体が無用だという意味ではないが、製造の勢いとシステムの準備状況が噛み合っていないことを浮き彫りにする。
AN/APG-85の遅れは、より大きなBlock 4の苦闘と結び付いている
提示された原資料によれば、AN/APG-85レーダーの初回生産ロットは2028年に納入予定だ。この日付が重要なのは、一部の新しいF-35Bの受領と、それらが受け取るはずのレーダーの到着との間に、数年規模の空白が生じるからだ。実務上、これはBlock 4が近い将来の到達点ではなく、なお長期にわたる移行であることを示す、また一つの兆候である。
Block 4は、この計画の最も重要な約束の一つだった。空軍、海兵隊、海軍の各艦隊に拡張された任務システムと更新能力をもたらすはずだった。しかし、この取り組みは、当初想定より遅れ、しかも高コストだと繰り返し説明されてきた。レーダーの状況が特に示唆的なのは、センサーがF-35の価値提案の中心にあるからだ。この機体は、情報融合、脅威の探知、そしてパイロットが戦場を詳細に把握しながら運用することを可能にする設計になっている。レーダーの搭載が納入のボトルネックになると、それは機体の中核的な存在意義に直結する。
この問題は、単独で存在するというより、より広範な計画上の複雑さと絡み合っているようにも見える。提示された報告は、レーダーの遅れを他の継続的なF-35問題と深く結び付いたものとして描いている。そのため、今回の開示は孤立した生産上のつまずきというより、新しい機体が運用者に届き続ける中でも、主要な計画上の圧力がなお解消されていないことを示す指標といえる。
議会の監視は、ますます即応性に焦点を当てている
Masielloがレーダーなしの納入を認めた公聴会は、調達スケジュールだけが論点だったわけではない。長年F-35計画について回ってきた即応性も争点だった。Mark Kelly上院議員は、このやり取りを通じて、機体能力、艦隊の稼働可能性、そして不完全な機体を最初から受け入れる論理を結び付けた。
直接の背景には、政府説明責任局の最近の報告書があった。同報告書は、F-35全型式の平均完全任務遂行可能率が、2020会計年度から2025会計年度にかけて38%から25%へ低下したと指摘している。GAOは、完全任務遂行可能な機体を、割り当てられた全任務を遂行できる機体と定義している。この指標で見ると、巨額の資源を消費し、今では米国の戦術航空戦力計画の大きな部分を占める計画としては、傾向は間違った方向を向いている。
統合計画室はGAOの数値をそのまま受け入れておらず、原文は、完全任務遂行可能性の算定に使われた手法に異議を唱えていると記している。それでも、その対立自体が物語の一部になっている。監視機関が艦隊の即応性は急激に悪化したと言い、計画室が測定方法に欠陥があると言うとき、議員たちは根本問題に加えて不確実性にも向き合わなければならない。その差は、艦隊が実力以下なのか、厳しすぎる基準で測定されているのか、それとも両方なのかを判断しにくくする。
Kellyの問いかけは、この政治問題を端的に示した。計画室のより有利な数字を使っても、艦隊のかなりの部分はいまだ完全な任務遂行能力を備えていないと彼は論じた。その文脈では、レーダーなしの機体を受け入れることは単なる技術的問題ではない。見せ方、管理、戦略の問題でもある。
レーダーなし受領が示すプログラム管理の実態
F-35のような大規模計画は、製造上の約束、産業基盤の計画、各軍の需要をいずれも止めにくい以上、不完全な状況下でも進み続けることが多い。この観点では、予定された装備がすべて搭載される前に機体を受け入れることは、より大きな混乱を避けるための内部的な対応と見なされるかもしれない。しかし、その代償として、納入品の不完全さが公の場でより見えやすくなる。
さらに広いリスクもある。F-35は米国の兵器システムであるだけでなく、多国間計画であり、西側防衛産業協力の象徴でもある。中核アップグレードが遅れ、機体がレーダーなしで届くとき、同盟国、議員、運用者は皆、スケジュール、維持整備の前提、能力ロードマップの信頼性を改めて疑問視する理由を得る。
それは機体の重要性を消し去るものではない。F-35は依然として米国およびパートナー国の部隊計画の基盤だ。しかし、基幹計画ほど監視が厳しくなるのは当然で、代替手段は限られ、遅延の影響は1個飛行隊や1会計年度をはるかに超えて広がるからだ。
差し迫った結論
海兵隊F-35B6機がレーダーなしで受領されたという確認は、数か月にわたって膨らんできた懸念を明確にした。Block 4の中核要素は、機体の運用投入方法に影響するほどまだ遅れている。即応率をめぐる継続的な議論と合わせると、この動きは、計画の課題がもはや単にもっと多くの機体を送り出すことではないことを示している。投資規模を正当化する能力と支援体制を備えた状態で機体を届けることが課題だ。
新型レーダーの初回生産ロットが2028年まで到着しないのであれば、議会と各軍は、どれだけの機体が暫定構成で納入されているのか、それらをどう改修するのか、それが運用計画に何を意味するのかについて、より明確な説明を求め続ける可能性が高い。今回の公聴会は、そうした問いがもはや周辺的ではないことを示している。F-35監督の次の段階では、中心的な論点になりつつある。
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