ドローンへの称賛と厳しい予算の問い
米空軍は無人航空機の作戦上の価値について以前より率直に語るようになっているが、議会は当然の次の疑問を突きつけている。もしドローンが現代戦にこれほど重要なら、なぜ資金は今なお有人戦闘機にこれほど大きく流れ続けているのか。空軍高官が議員に対し、MQ-9リーパーが作戦「エピック・フューリー」における主力であり、おそらく「最も価値ある選手」だったと説明した場面で、その緊張関係が表面化した。
提供された原文によると、米空軍参謀総長のケネス・S・ウィルスバッハ空軍大将は、作戦の中でMQ-9に近い性能を示した他のプラットフォームはなかったと述べ、パイロットの危険を低減した攻撃を強調した。空軍長官トロイ・マインクも下院軍事委員会で、無人航空機は将来「全体として」ますます重要な役割を担うと述べた。有人・無人システムがともに空軍の未来を表すのかと問われると、マインクは「そうだ」と答えた。
予算のギャップ
しかし議員らがすぐ指摘したように、その言葉はまだ予算に十分には反映されていない。ジョン・ガラメンディ下院議員は、空軍の支出優先順位はいまだに有人プラットフォームに大きく傾いていると論じ、Collaborative Combat Aircraft、すなわちCCAよりもF-35とF-47にはるかに大きな金額が割かれていると指摘した。同議員は、CCA調達をどれだけ速く拡大し、機体をより広範な戦力に統合する計画なのかを空軍に説明するよう求めた。
原文によれば、2027会計年度予算要求はCCA購入のための初めての資金計上であり、調達に9億9650万ドル、研究開発に約13億7000万ドルが含まれている。これは大きな投資であり、空軍の航空機調達勘定における最大の新規追加ではあるが、有人の第6世代戦闘機F-47や継続中のF-35調達に向けられる投資額と比べれば、なおはるかに小さい。
MQ-9をめぐる議論が重要な理由
エピック・フューリーでのMQ-9の強い成果は、この矛盾を一層際立たせる。なぜなら、このシステムは将来構想ではなく、現在運用中の資産だからだ。すでに価値を繰り返し実証している。無人航空機がパイロットの危険を減らしながら打撃能力を発揮できるなら、拡張可能な自律型または遠隔操縦型の戦力へ、より多くの資源を振り向ける強い根拠となる。
ただし原文は大きな制約として脆弱性も指摘している。リーパー部隊はエピック・フューリーで24機を失った結果、およそ135機まで減少し、空軍が長年維持してきた189機の下限を大きく下回った。これらの損失は、記事で引用された議会調査局の報告による、同作戦で失われたり損傷したりした米軍機42機というより広い被害の一部だった。
この点が重要なのは、無人航空戦力の将来が単純に「もっとMQ-9を増やす」ことを意味しないからだ。リーパーは有用性を証明した一方で、現代の防空網に対する脆弱性も示した。したがって空軍にとっての課題はより厳しい。無人システムの利点を維持しつつ、競争の激しい環境により適した航空機を配備しなければならない。
Collaborative Combat Aircraft への移行
そこでCCAが登場する。空軍は、今後のFuture Years Defense Programの終了時までに150機超を配備することを目指している。理論上、これらの機体は、現在の遠隔操縦作戦と、有人戦闘機が自律または半自律の僚機と共に飛ぶ、より分散化された戦力との橋渡しになり得る。
この構想は、米国の航空戦力計画の中核となっている。しかし、数が十分な速度で増えているのかを議会が注視するのは正しい。最近の戦闘経験が空軍に無人システムの重要性を一段と示しているのであれば、調達計画は、それらのシステムが永遠の次の段階ではなく、実際の戦力構成としてどう実現するのかを示さなければならない。
ドクトリンは支出より速く収斂している
公聴会から最も重要な示唆は、ドクトリンをめぐる議論は実質的に終わったということだ。空軍の上級指導部は今や、無人システムの中心性を率直に語っている。残る争点は予算と産業基盤だ。空軍はどれだけ速く新しいプラットフォームを拡大し、脆弱な旧式ドローンを置き換え、有人・無人航空機が単なる言葉上の組み合わせではなく、真に統合された戦力を構築できるのか。
エピック・フューリーは、無人システムが決定的になり得るという証拠を空軍に与えた。同時に、戦場で得た教訓と予算上の選択をより近づけるよう議会に迫る材料も与えた。この監視は今後さらに強まる可能性が高い。現代の航空戦において、ドローンはもはや出番を待つ補助的な戦力ではない。すでにその出番は来ている。今問われているのは、組織が自ら信じると言う未来に、本当に予算を投じる意思があるのかどうかだ。
この記事は Defense News の報道に基づいています。原文を読む。
Originally published on defensenews.com